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無線システムの種類

「周波数基本計画」を公表

東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会

2017年11月13日(月) 3308号

東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会は、東京2020大会における「周波数基本計画」を公表した。
同大会では、国内外の運営スタッフやメディアなどの大会関係者がさまざまな無線機器を利用する。当然、海外から持ち込まれる機器も多い。
組織委員会は、現時点で割当可能性のある周波数帯を一覧で示すことで、多数の無線機器が正常に混信なく使用できるようにする機運を高めたいとしている。
大会で活用される無線システムは放送用、取材用をはじめ、時間計測や競技判定などの競技運行用システム、さらに各国選手団の連絡用、大会運営スタッフの連絡用など多種多様だ。
ちなみに2012年のロンドン大会では2万個、昨年のリオ大会では3万個の無線機器が持ち込まれたという。
一方、有限な資源である電波は、すでに逼迫している。とくに東京のような人口密集エリアでは、ほとんどの周波数帯が使われており、わずかな空きしかない。このような状況を踏まえて、組織委員会は事前に周波数基本計画を公表するのが妥当と判断した。
今回の公表は第1弾となり、今後は2018年夏にさらに詳細な周波数の割り当て一覧を公表。それと同時に、大会関係者向けに周波数利用の申請手順を公表する。実際に申請手続を受け付けるのは2019年秋になる見通しだ。
組織委員会テクノロジーサービス局情報基盤部長の井上淳也部長は「現状の計画は既存サービスを前提にしており、5Gなど新たなサービスは織り込んでいない。ただ2020大会までに5Gが提供される可能性もあり、どのような5Gサービスが大会に貢献するものとして提供されるのか携帯電話事業者と議論しながら何らかの回答を出したい」とコメントする。

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